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『有望なコンビニフィットネス、サーキットトレーニングジム』
| 平成１９年９月２１日 |
最近、大都市圏近郊の駅周辺のビルに、女性専用のフィットネスの看板を見かけることが多くなりました。
その名称も、小型フィットネスであったり、サーキットトレーニングジムであったり、ミニフィットネスであったり、３０分フィットネスであったり、簡易型フィットネスであったり、運営する会社によってばらばらですが、要は女性を対象にトレニングマシーンを使用して、短時間運動を行なうスポーツ施設のことです。
この小型フィットネスが、起業の対象として注目されています。
ビジネスとしての小型フィットネスの特長は、億単位の投資を必要とする大型フィットネス施設と違って、１００㎡前後のビルの一室で運営できること。しかも、トレニングマシーンとそれに付随する設備が中心で、内装や室内デコレーションなどにほとんどお金をかける必要がありません。大半の小型フィットネスでは、シャワーなどの設備も用意していません。
経営ノウハウに関しては、フランチャイズに加盟するか、ライセンス販売を買うか、開業支援を受けるか、起業する人の経営レベルによって運営会社を選ぶことができます。
また、開業資金が１千万円前後と手ごろなことも魅力です。サービス系フランチャイズのエステサロンや学習塾などと比較しても、初期投資対収益比率は現在のところ圧倒的に小型フィットネスが高くなっています。
小型フィットネスが注目される要因の一つに、０８年４月からスタートする「特定検診・特定健康指導」があります。
メタボリック該当者とその予備軍とされる人たちに対して、加入している健康保険組合による健康診断と保険指導が義務付けられており、１２年までに組合員のメタボ周辺の人を１０％以上減らすことが求められます。もし達成できない場合は、健康保険組合に対して罰則規定まであります。
当然、メタボ対策としての保険指導の一環として、フィットネスで運動することを組合員や家族に求めるものと思われ、小型フィットネスにも多くの女性が通うことが期待されています。
現状では、全国に約９００軒の小型フィットネスができています。５００軒以下ですと、まだわが国に定着したとは云えませんが、１千軒を目前にして小型フィットネスは健康のための施設として社会から認められたと云えます。
ビジネスサイクルとしては、導入期から成長期へ差し掛かっている時期だと思います。
起業の時期としては、早すぎることはないですし、遅すぎることもないとおもいます。やはり最大の問題は、どのような運営会社と契約するか？小型フィットネスをどのような場所に開業するか？そして、他にはないどのようなサービスを展開できるか、ここにかかっているような気がします。
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